臨床指標（クリニカルインディケーター）

　当院は平成7年（1995年）から大腸がんの腹腔鏡手術を行っています。手術時間は開腹よりはやや長めですが、創が小さいため術後の疼痛が軽く、早く社会復帰ができる長所があります。
　限られた視野の中、道具を操作して行う手術のため、特殊な技術・訓練が必要です。当院では、進行大腸がんにも腹腔鏡手術を積極的に取り入れています。

　1990年に日本で行われ始めた腹腔鏡胃がん手術は、近年、着実に症例数が増加しています。これまでは、胃の一部を切除するだけ（部分切除）が多かったのですが、最近では胃がん手術の中で重要とされているリンパ節郭清も技術的に可能となり、幽門側胃切除だけでなく胃全摘、噴門側切除、幽門保存胃切除など様々な術式が行なえるようになっています。

　当院の乳腺外科の特徴は、ガイドラインに沿った過不足のない診断・治療を掲げ、術前治療の積極的な導入による高い乳房温存率や形成外科との共同による同時再建術への取組のほか、早期症例での外来手術を積極的に進めています。

　「通院しながらがん化学療法を受けたい」という患者さんのニーズに応えるため、当院の外来化学療法センターではベッド数を27床に拡充して（旧府中病院では8床）、治療の質・安全性・快適性のほか「化学療法による患者さんの苦痛をいかに緩和するか」を追及し、がん化学療法認定看護師や緩和ケアの医師・看護師でチーム医療を進めています。

　平成22年度は、7月まで病棟を一部制限して運用していましたが、8月の病棟のフルオープン以降、産科（42床）・婦人科（38床）・ＭＦＩＣＵ（9床）の計89床にベッド数を増加しました。
　多摩地域において、安心してお産ができるよう、地域の開業の先生方と連携して地域の分娩を担う「セミオープンシステム」を充実していくことが重要です。

　平成22年4月から、隣接する小児総合医療センターのＮＩＣＵ（24床）・ＧＣＵ（48床）と連携して母体搬送を受入れる「総合周産期センター」に指定されました。さらに平成23年2月には、母体救命搬送にも対応できる「母体救命対応総合周産期母子医療センター」（略：スーパー周産期センター）として、出血性ショックや切迫早産、常位胎盤早期剥離等の重症母体への治療も行っています。

　当院の動脈瘤手術（クリッピング）件数は関東圏で１、２の実績を誇ります。当院の脳神経外科の最近の特徴は、脳ドッグその他で発見される無症候性未破裂脳動脈瘤に対するクリッピング手術の増加です。またくも膜下出血を生じた破裂動脈瘤に対しても、状態が良く搬送された患者さんに対してはクリッピング術の対象となります。

　脳梗塞の発症や再発の原因となる「頚動脈狭窄」を外科手術で治療する方法として近年注目されているのが「頸動脈内膜剥離術（ＣＥＡ）」です。ＣＥＡとは頸動脈の中にたまったプラーク（血管の内壁にたまったコレステロールなど）を取り除く手術です。平成19年から3年連続日本一の実績を誇っています。

　当院の心臓カテーテル検査（治療）は定例的なもので週25件ありますが、緊急カテーテル検査が依然として多く、22年度の実績は新病院への引越しによる診療制限の影響も受けたため1,089件となりました。
　クリニカルパスの積極的な適用とともに、患者さんの負担軽減にもつながる橈骨動脈（とうこつどうみゃく）からの検査を行うことにより、質の高い医療を効率的に行っています。

　当院には、主に心筋梗塞など冠状動脈疾患の急性期の患者さんを収容するための2つの治療室（CCU）がICU内にあります。 22年度のCCU収容患者総数は、東京都CCUネットワークに加盟する67病院中9位であり、また急性心筋梗塞CCU収容患者数は、同じく加盟病院中第7位と、多摩地域の循環器救急医療に多大に貢献しています。

　平成21年度に、新病院への移転に伴う病床規模縮小のため、救急取扱総数及び救急車受入れ台数ともに減少しました。 また、平成22年3月からは、旧府中病院にはあった小児科が隣接する小児総合医療センターへ吸収されたため、救急車搬送数は減少したものの、救急患者の重症度を示す指標（3次救急車搬送数）は着実に増加しています。

　病床利用率と平均在院日数は、病院の経営管理状態を示す指標のひとつです。病院にはヒト・モノ・カネが投資されていて、それがどれくらい効率的に活用されているのかを、病床の運用面から見た指標が病床利用率です。
　当院は平成21年10月から新病院への移転準備を開始し、そのため診療を制限せざるを得ない期間がありました。移転直前の平成22年2月には利用率が16.7％まで落ち込みましたが、3月に新病院へ移転した後、病棟の段階的開設を経て、8月の病棟フルオープンを迎えて以降、病床利用率は着実に上昇しています。

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　持続的に良質な医療サービスを提供し、多摩地域の医療需要に応えていくためには、医業収益を安定的に確保していかなければなりません。そのためにも、病院の経営状況を医業収支比率などの指標により把握する必要があります。21年度下半期から22年度上半期にかけて、新病院の移転準備と病棟の段階的オープンのため一部診療（病床運用）を制限する期間があり、その影響で医業収益が落ち込みました。しかし23年度に入り、旧病院時代と比較すると一月当たり約3億円ほど医業収入が増加しています（平成23年10月現在）。

　当院が提供する患者サービスの質を測る指標として、入院患者さんからのアンケートによる患者満足度を注視しています。 寄せられたご意見のうち、即対応できるものについては関係部署に働きかけ改善に向けた対応を促し、快適で質の高い安全安心な医療サービスの提供を目指しています。

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